インターネットは便利な反面、炎上とか個人情報とか…なんだかこわくて近寄りにくいところがありますね。いま、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)が流行っているとはいうものの、なにがどうだかちょっと分からないところもあります。
インターネットは1950年代のコンピュータの発展と共にはじまりました。1960年代末から1970年代初めにいまの技術の元が開発され、1993年時点で電気通信のうちインターネットを使ったものは1%だったのが、2000年に51%、2007年には97%以上の情報がインターネット経由でやり取りされるようになりました。最初、1対1のメールでのやり取りが主だったところに掲示板サイトができて、一時期「学校裏サイト」に代表される社会問題になりました。その次世代サービスとしてSNSが登場してきた格好です。(Wikipediaより)
2010年のチリ地震のときに、電話など既存のインフラが壊滅して使えない中、SNSのTwitter(ツイッター:Wikipedia)だけが落ちずに現状の把握や安否情報の確認に役立ったことから、非常時インフラとしても注目され普及していきます。その延長線上にFacebook(フェイスブック:Wikipedia)やLINE(ライン)というサービスがあります。またスマートフォンの普及を皮切りに、自動翻訳や音声認識、読み上げサービスなど、端末を使い慣れない人でも使えるようなアプリケーションや身につけられる端末、脳波と連動する端末など技術革新はとんでもないことになっています。
ただ、情報のライフラインとして万能かというと、例えば首都圏にある大規模集積センターや国際海底ケーブルがやられたりするとアウトなので過信は禁物です。
で、いざというときに存在感が増すSNSですが、匿名性や拡散性から個人情報や肖像権といったプライバシー、なりすましやデマ流布などの問題があります。犯罪に巻き込まれるケースもあります。だいたい、ネットにあげた情報はその時点で危険なので、そのことを十分理解する必要があります。ルールづくりもマナーも最近になって整備されてきましたが、その啓蒙活動がいまの課題です。
たとえば、チリ地震のとき必死に安否確認している現地のアカウントに、悪意のないお見舞いコメントが殺到して問題になりました。また、必ずしも正確ではない情報も飛び交い混乱した経験で、国や自治体・関係団体の公式アカウントができるようになりました。それをいまライフライン機能として利用しているわけです。今後は国や自治体と連動した地域連携活動や自主防災組織などのインフラとして、もっと簡単に使えるものがでてくると思います。その流れや校務の効率化もあり、教育の情報化(文部科学省)も推進されています。
21世紀を生きていく子どもたちにとって、インターネットは世界的に必要不可欠なツールですが、ちゃんと付き合い方を教えてあげたいところですね。
例)
新潟県Twitter(公式：行政・防災・観光など)
新潟県Facebook (公式：行政・防災・観光など)
内閣府SNSリンク集(防災・広報など)
